サッカーＷ杯決勝トーナメント 対トルコ ０-１敗退は残念だったが、我々に大きな希望と感動を与えてくれた全日本代表選手に大きな拍手を送りたい。
かくいう私もグループリーグ日本-チュニジア戦を観にいってきた。といっても長居の球場ではなく大阪ドームのパブリックビューイング。
それでもサッカーＷ杯の熱気を充分に体感することができた。
そこで驚いたのはサポータの年齢層の巾が余りに狭いこと。平均値＝20歳、誤差＝±6歳 信頼度90％の極めて分散の小さい正規分布だ。
我々はあきらかに統計上無視してよい年齢層に入っていた。そんなことはどうでも良いのだが......
そもそも青系の服装でお茶を濁す我々と、ユニフォームにタオル,フェースペインティングをほどこした彼らとでは、年齢以上に異なるものがある。
正規のユニフォームは１万円ぐらいすると聞かされ驚いたが、そんなことは些細で一時的な経済効果「ミクロな経済効果」でしかない。やはりこれからの地球環境の保護、地球温暖化問題に対して「マクロな効果」を期待しようではないか。
.......題して「サポーターのエネルギーを利用しよう」
都市部の温暖化は温室効果ガスの増加、空調室外機からの放熱、緑地の減少などの原因による。
そこで空中に放熱されるエネルギーを効率的に収集し再利用することにより省エネルギーし京都議定書批准の一翼をになうべくエコ計画を検討する。
まずシステムだが、自然発生する熱や事業所や家庭から排出される熱を電気や温水に替えて蓄える。一定規模の地区ごとに蓄熱槽（エネルギーの電池）をつくり、そこにエネルギーを蓄える。再利用化されたエコエネルギーは事業所や家庭に配給する。
屋根にのっける風呂の温水器を想像していただくと解かりやすいだろうか。例えば日中高温になる道路の中に水の管を埋設して循環させれば多量の熱を移動させることができるだろうし、空調室外機等も蓄熱槽に繋げば良い。
ありとあらゆる熱発生源に効率的な吸熱装置（ペルチェ）をくっつけてエネルギーの再利用をはかるのだ。
インフラ面では現実に新宿副都心や臨海副都心で地域冷暖房（エネルギー供給）がおこなわれていて、地下鉄の廃熱やゴミ焼却による廃熱を利用できるような対応がとられている。
さて具体的に熱源の検討に移ると、サッカー球場、および甲子園球場、東京ドームなど熱気の発生しやすい施設は熱源として有力だ。
高ペルチェを客席やドーム膜等に取り付けて熱狂的なサポーターやファンの熱気を吸い取る。ＧＬＡＹやＢ'z のコンサート会場なども効果的かもしれぬ。そこで得られたエネルギーを施設地下に設置した蓄熱槽に蓄えて再利用をはかる。ぜひ道頓堀川にも設置してカーネルサンダーを救ってやってほしい。ただし、設置する施設は慎重に検討せねばならない。間違って某マリンスタジアム等に設置すると冷えすぎるので注意が必要だ。
2002.06.20
「ちょー難解じゃん イマドキの言葉モナー」とかの話しではなくて、解かっていそうで解からない現代ビジネス用語
「長谷工 事業再構築計画、国交省が特別措置法の認定」のニュースを例にして別添の資料文中に出てくる言葉について解説しる。 そもそも産業活力再生特別措置法ってのはちっとも解かりませんが。
プロジェクトマネジメント（Project Management PM）
大規模なプロジェクトを管理する手法。
1950年代後半に米国国防省がそれまでのプロジェクト管理手法を統合化したことに始まる。その後、米国航空産業、建設産業を中心にPMが普及してきた。
プロジェクトの達成を目的に「バリューエンジニアリング（VE）」「PERT手法」「GANTTチャート」「品質保証」などの手法を包括したマネジメント方式で、その要素として「業務範囲、時間、費用、品質、経営資源、コミュニケーション、リスク、調達」とそれら総合管理を行うこととされる。
PMに関する国際規格にはISO10006品質マネジメント「PMにおける品質の指針」があり、その他各国でも規格化されている。
コンストラクションマネジメント（Construction Management CM）
分離発注を徹底して、全工程を分割し、個々に直接専門工事業者当に発注する方式。
工事の運営は、コンストラクションマネージャー（Construction Manager CMR）が建築主の立場に立って計画・管理をおこなう。 かのNY World Trade Centerで採用され 20%の工費節減に繋がったといわれている。この発注方式は建設に要する時間とコストが節約できるのがメリットだとされる。
例えば、一般的な一式請負方式では設計業務が完了した時点で発注されるのに対してCM方式では設計中であっても着手可能な業務から個別に発注することにより工期の短縮ができる。
また、長期にわたる大規模工事や工事中に大幅な物価変動が予想される場合の一式請負者のリスクを軽減することができる。
直接専門工事業者や資材メーカーに発注することにより流通経費を削減できる。
デベロッパー（Developer）
事業主
CALS（Commerce At Light Speed）
これも米国国防省で採用された管理システムから始まる。
設計から開発、調達、生産、受注、納入といった製品ライフサイクルの一連の流れを、会社あるいは系列の垣根を超えて、一貫して管理する情報システムのこと。
そのためには、文書データや設計データ、取引データなどの標準化が必須となる。
プライオリティ事業
不動産の価値を高めることを目的とした事業という意味か。
シニアリビング事業
高齢化社会に対応した施設計画等事業の意味か。
ついでに
バリアフリー（Barrier Free）
建築施設や地域社会において、障害者や高齢者にとっての障害（バリア）を取り除き（フリー）、やさしい環境を実現していこうという考え方。
ユニバーサルデザイン（Universal Design）
バリアフリーをさらに推進し、障害者や高齢者、健常者の別なく、誰にとっても利用しやすいように建築施設や空間、その他生産物をデザインしようという考え方。
アカウンタビリティ（Accaountability）
説明責任。特に政府の国民に対する説明責任を指して使われることが多い。
こういう言葉って皆さんご存知でしたか？
最近役所の発表資料や政治家の言葉に、聞きなれない言葉が混じっていますよね。
真に国民に対しての説明責任（アカウンタビリティ）を履行するなら、誰にでも解かる言葉で説明頂きたい。
ここに挙げている言葉ならまだしも、もっと聞きなれない言葉を連発される方がいらっしゃいます。そんなかたに「お前は普段からそんな言葉を使っているのか？」と小一時間.....。
参考URL：
・弦巻ナレッジネットワーク 用語集
・運輸関係用語解説
参考書籍：
・建築士事務所の業務と経営
2002.06.12
